（２）総 括（１０（１）を踏まえＦＤ全体の総括を記述する）１１．実施代表者の連絡先 教務委員会委員長 星野 由雅 e-mail：hoshino@nagasaki-u.ac.jp電 話：内線2003 １２．申請者の連絡先 学生支援部教育支援課教養教育班 主査 寺川 美穂 e-mail：fd@ml.nagasaki-u.ac.jp電 話：内線2077 本プログラムは、障がい学生支援室のピーター・バーニック助教を講師としてお迎えし、日本語を母語としない教員を対象に、いわゆる「障害者差別解消法」の整備の経緯とその内容について学び理解を深めるとともに、本学で教育活動を行う際の具体的な支援体制を知り日頃の教育活動に役立てることが目的となっていました。法律の内容確認に加え、いくつかの事例やその対応例を紹介いただいたことで、参加者の理解も深まり対応方略のイメージがつかめるような内容でした。参加者からの評価（9名中6名が回答）をみても満足度は高く、良い学びの機会となったことがうかがえます。今回のプログラムの中では、参加者から実際に自分が向き合っている学生についての話題提供もあり、皆でその事例について考える時間を持てたことはとても貴重な時間であったように思います。一方で、障がいのある学生にも配慮して充実した学びの機会と場を提供するためには工夫が必要で、繊細に扱うべき複雑な課題があるという理解にも至りました。参加者からのコメントにも、より長い時間をかけて教員が対応策を学ぶ機会に期待する内容がありました。引き続き、一歩踏み込んだ、具体的な教育活動に関する学びの機会を設けていく必要もありそうです。特に、アクティブ・ラーニングを実践していこうとすると、グループワークやプレゼンテーションなど対人コミュニケーションの場面が増えていくことが考えられます。その際に、対人場面でのやり取りに難を抱える学生が、他の方法で自らの知性を発揮する道筋を授業設計に込めていく必要があると思われます。この点は、ユニバーサルなアクティブ・ラーニングの設計という課題とも位置づけられるもので、早急な対応が必要と思われます。 （文責：北村史 大学教育イノベーションセンター・助教）
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