2018合同シンポジウム原稿_0902
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② ③ ④ ⑤ ⑥ ① IR機能を強化した。(図-7) AP事業での取り組みを軸として大学全体の改【教育の質的転換を通して学びの質と水準を保証し,確固たる学士力を備えた人材を育成する。】 行を実施し、平成30年度より運用している。 そして、入試データ、授業評価を含む教務データ、学生生活調査等の大規模調査を含む学生データ、就職データ、卒業生の卒後データなどを一元的に収集・蓄積し分析を行うシステムを整備し、教育実践、学修活動のふりかえりだけでなく、教員の教育活動の可視化を可能とするための教学図-7 学修及び教育活動の可視化 革を先導することができ、その成果として、第3期中期目標・中期計画の【中期目標】を以下のように決定して大学全体の改革ビジョンを明確にすることができた。 学生の主体的学修を確立するため,カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成及び実施の方針)とディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)に裏付けされた学士課程教育の体系化を図り,教養教育担当教員を先導役に効果的・効率的なアクティブ・ラーニングを専門教育へ浸透させ,授業科目の50%以上をアクティブ・ラーニングに転換する。 ラクショナル・デザイナーによる授業支援を実施し,授業のアクティブ・ラーニングへの転換を促進する。 リシーで明示した学士の資質を保証するため,ルーブリック(達成度を判断する学修基準)等の客観的データを用いた成績評価基準に基づき成績評価を厳格化する。 いて直接的学修評価ツールの開発を進めるとともに,間接的学修評価ツールを運用する。 による組織的な教育を実践するため,学修達成度や学生による授業評価等の経年分析に基づいて,評価の高い授業の実践事例報告を行うなどカリキュラムや授業改善に直結するFDを実施し,授業担当専任教員の75%以上を参加させる。 ルーブリック,学生ポートフォリオなど客観的データに基づいた分析を行うとともに,平成31年度までに大学全体の評価方針(アセスメント・ポリシー)を確立する。 上記のように、本AP事業実施を基に第3期中期目標・中期計画の達成目標が掲げられ、また同時に本事業は各部局のミッションの再定義、教育情報基盤の整備も促しており、大学全体の教育の質保証・教育改善に向けて改革が加速されている。 【教育の質保証システムとして,エビデンスに基づいた学修成果の把握により,教育の質を改善する。】 授業の分析や設計などを行うインスト学部ごとのミッションとディプロマ・ポ成績評価の厳格化に向け,教養教育にお教育の質の向上に向け,PDCAサイクル学修成果を把握するため,学修行動調査,6.今後

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